こんにちは、保育園ママ歴7年のポツンママです。
11月も半ばに差し掛かり、次年度4月入園の保育園申し込み受付が始まる自治体も増えてきたのではないでしょうか。
今日は激戦区に住む我が家の子供たち2人を、望んだタイミングで保育園に入れるためにおこなったことをまとめてみようと思います。
この記事の目次
体験しないと実感しない待機児童の問題
待機児童という言葉の重みは、実際に保活を始めるまで感じないものです。
私はいざ保育園探しとなったときに、住んでいる自治体の待機児童の多さに驚きました。居住地をもっと考慮すればよかったと後悔したほど。
でも、すぐに引っ越すわけにもいかないので、今できることをやるしかありません。
待機児童ランキングで発表されるのは自治体ごとの待機児童の総数ですが、待機しているのは大半が0歳~2歳児クラスなんですよね。
自分の子供のクラスが実際どれくらい待機しているかを分析し、どうしたら入れるか?を考えてみました。
保活における保育園選びでは「家庭のポリシー」は後回し
「1人目の保育園、日中のほとんどを過ごす場所だからできるだけ子供にとっていい環境の園を選びたい!」という気持ちはわかりますが、
- 家から徒歩で行ける場所
- 広い園庭があって保育士の数も十分
- 乳児から預けるから冷凍母乳をあげてほしい
- 遊ぶだけじゃなくて英語や体操・リトミックなど教育プログラムも充実しているのが理想
- 呼び出しがあってもすぐには仕事を抜けられないから、少しの熱なら預かってくれる保育園
これをすべて満たす園を望んでも、入園できる可能性は極めて低いです。
保活で一番重要なことは「保育園に入れること」です。
「家庭のポリシーに合った保育園に入れること」ではありません。
ただ、上記すべてをかなえることはできなくても、徒歩圏内+園庭あり、母乳にこだわりたいなど、1つ2つは可能かもしれません。
保育園入園を一番の優先事項として、「希望が叶えられたらラッキー」くらいの気持ちで柔軟性を持って園選びをするほうが良いでしょう。
入りたい園より「入りやすい園」
駅前にある、戸建で園庭の広い保育園は、通勤途中の送り迎えがしやすく誰もが利用したいと思うことでしょう。
このような園は当然大人気で、倍率20倍以上になったりします。
入りたいのは皆一緒なんですね。
でも、希望園の1つとして候補に入れても入園は狭き門。
人気園に入りたい気持ちはわかりますが、希望を人気園のみで固めてしまうと『すべて落選』のリスクが大きくなります。
駅から少し離れていたり、募集人数の多い園は倍率が下がる傾向がありますので、人気園と併せて候補に入れておきましょう。
また、新設園も狙い目です。
保育園の申し込みをする時期にはまだ建設中というケースもあり、役所からもらう資料のみで判断することになるため、保育室や園庭などについては入園してみないとわからないかもしれません。
でも、保育園を運営する企業が事業拡大によって新設していることも多いので、入園説明会や企業のホームページで概要や保育方針を掴むことはできます。調べてみて預けられそうだと思ったら候補に入れましょう。
新設園は様子を見たいと考える人もいるので、意外と空きがあることがあります。
保育園は第何希望まで書く?
「欄外まで通える範囲すべての園名を書く」という人がたまにいますが、それをすることで確実に入れる保証はありません。保育園の選考をするのは役所であり、きっちりと規定に則って仕事をする組織です。
鼻息荒くたくさん書くより、むしろ規定通りにするほうが望ましいでしょう。
実際、私が住んでいる自治体では、「確実に通える保育園だけ書いてください」と言われています。
通えない園を記入して入園が決まっても、「やっぱりちょっと遠かったから無理」と辞退してしまうと、残念ながらその後の優先順位が下がるのだそうです(入園辞退は冷遇される)。
本当に通いたい園の空きが出たとき、優先順位を下げられてしまったために入園できないなんて本末転倒ですよね。
毎日の送迎を想定しないで遠方の園までとにかくたくさん書くより、「少し不便だけど可能な範囲」くらいに留めて希望を出した方が、入園が決まった後も生活しやすいです。
入園希望者の申し込み統計情報は必ずチェック!
4月入園の申し込みは1週間程度の受付期間が設けられていると思いますが、私の住む自治体では期間中に入園希望者の統計情報が公開されます。
○○保育園の何歳児クラス:定員15名に対して3名の空き、入園希望は54人
と言う情報が表になってホームページで公表。
保育園の申し込みは、申込書類一式を出したら終わりではありません。
この統計情報を見て、必要に応じて希望園を変更することも視野に入れましょう。
入園希望者の統計情報が公開されている場合、
- ○歳児の入園希望者数 / 希望する園の○歳児募集人数=倍率
で計算して、希望する園ごとに倍率を調べましょう。
年度によって人気度が変わりますが、この計算をしてみることで「意外と倍率の低い園」が見つかることがあります。
我が家の場合、この倍率を調べて穴場の保育園を見つけ、希望園に加えたらその園に決定しました。
役所の方いわく申し込みは初日が一番多いそうですが、保育園の選考は先着順ではありません。
混むことがわかっている日に小さい子供を連れて行くメリットは少ないです。
初日や最終日よりも、締め切り少し前の中日、できれば午前中を狙う方が待ち時間も少なく済みます。
- 空いている日に行くことで子供が病気をもらうリスクを減らす
- 待ち時間を短縮できる
- 入園選考について質問や確認をゆっくりできる
保活を考えるならバースコントロール
私の場合、社内で育休取得者第一号だったので、妊娠・出産~産育休取得~職場復帰までのプロセスがのちのロールモデルになると意識し、計画的に行いました。
1人目は0歳児から入園しており、最初の頃は病気がちで会社を休むことが多かったです。
2歳差いいなぁとずっと憧れていましたが、職場復帰後1年程度で2人目の産休となると、休みばかりで会社に迷惑を掛けているうえ、育児ボケしてた頭が仕事モードになってきた時期に休むことになるので、キャリアを考えても得策ではないと判断し2人目はもう少し空けることに。
2人目を生むにあたって、時期は4月~8月の間と決めていました。これには理由があります。
保活において、バースコントロールしたほうがいいと考える理由は2つ。
- 職場復帰まで少しでも長く子供といられる
- 早い時期に生むと、所得が少なくなる
少しでも長く子供といたい
これは、ママだったら誰でも望むことではないでしょうか。
4月入園する場合、職場復帰のリミットは4月いっぱい、もしくは5月1日になっていることが多いです(0歳児クラスの4月生まれの子は誕生日まで)。
保育園に預けると我が子が成長していく姿を間近で見られなくなるので、リミットまで少しでも一緒にいたい。
そのために、早く生んで、職場復帰までの産育休を1日でも長く取ることを考えました。
早い時期に生むと、所得が少なくなる
保育園の入園選考に直接関わってくる部分ですね。
入園選考は、保育に欠ける状況を指数化してその指数の高い順に入園者を決めていく、という方法をとっている自治体が大半。その中で『所得』というものは大きなウエイトを占めます。
基準の指数は、「1日8時間以上、週5日勤務で40点」等となっていますが(指数の付け方は自治体によって異なります)、保育園の入園を希望する人たち、まして激戦区に住んでいる人たちは満点が当たり前、そこがスタートラインになっています。
では、その同点の人たちがたくさんいた場合、どのように順位を付けて選考していくかというと、それが世帯の所得なんですね。
所得というのは、1月1日~12月31日の間に得た収入から経費ほかを差し引いて割り出されるものです。
保育園の入園選考では、所得が低い家庭ほど優先順位が高くなり入りやすくなります。
- 一般的には、予定日の8週間前から産休に入る人が多いと思いますが、出産するのが早いほど産休が早くなり、その分給与収入が少なくなります。
出産した年は妊婦健診や分娩費用などが掛かっているので、それも費用として収入から差し引くことで所得を少なくすることができます(要確定申告)。
産前産後に骨盤ベルトを使うことがありますが、病院で購入するのがおすすめ。
病院の領収書があると「健康維持ではなく治療のためにベルトを購入」と判断してもらいやすい。
これも確定申告時に医療費として計上し、所得を減らしましょう。
- 例えば4月30日予定日で2月半ばから産休に入ると、2ヶ月弱の給与収入となるので、相当な高給取りでもないかぎり年収103万円を超えないと思います。
早い時期に生んで給与収入を103万円以内に抑え、夫の扶養に入ることで夫の所得を減らし、妻の所得は0にすることができます。
結果とまとめ:入れないと文句を言う前にできることをやろう
- 上の子:0歳児クラス4月入園(指数満点)
- 下の子:1歳児クラス4月入園(指数満点・調整加点なし)
ここに書かれていることをすれば必ずしも保育園に入園できるというわけではありません。
でも、保活のためにできることは色々あります。
申し込み時にツラツラと入園したい理由を書き綴った手紙を添えるより、データの分析と園の選定、所得調整など合理的な方法で保活をするほうがおそらく入園できる可能性が高いでしょう。
お役所のやり方にはルールがありますので、それに則って対策を立てれば悪いようにはならないのではと思っています。
保育園の入園を考えているママやパパのお役に立てれば幸いです。
入園後、フリーランスになった場合の手続きについてまとめています。
興味があればどうぞ。
出産手当金や育児休業給付金は、所得の計算時に収入としてカウントされません